自分の強み、弱みを知ることができました。
１年ごとに診断すれば毎年の自分の課題がみえてくるので、前向きに捉え、自己改革に取り組んでいこうと思います。
自分の適性を知り、就職活動に役立てたいと思います。

A社では、社員の意識改革の自己チェックの手がかりとして、業務適性診断サービスを利用しました。業務適性診断は全社員が実施、知的能力診断は新卒の総合職に限って実施しました。
成果主義の人事考査を導入しているので、適性診断に身構えた社員もいました。そこで「人事考査うんぬんではなく、自己のチェックのツールなのだ」という旨を社内に徹底して、診断結果は各部署で上司・部下の隔てなく誰でも見ることができるようにしました。社員も診断ツールの趣旨を理解して、いまでは社内のコミュニケーションを促進する材料にもなってきました。上司には、部下の長所をほめるように言ってあります。
部下には、上司の長所を素直に認め合うように言ってあります。
お互いに褒めることの恥ずかしさが徐々にとれてきて、前よりコミュニケーションが大幅に良くなり、社内に前向きの意識が高まってきています。

「顧客企業が何を望んでいるか」これを正しく掴むことができるかどうかが、これからのビジネスで非常に重要な要素です。
B社では、面接だけではコミュニケーション能力は測れないことを痛感していましたが、業務適性診断を実施してみたところ、非常にうまくこの面をカバーできることを発見しました。
業務適性診断で対人的業務や営業的業務のポイントの高い人は、ほとんどの場合、入社後の仕事面でもコミュニケーション能力が高いといえます。

B社では、図形のパターンを見抜く直感力や、簡単な数列変化の原理を見つける推理的係数能力をある程度重視しています。
知的能力テストの非言語的能力の分野が高いだけで"いい仕事が出来る"という事にはなりませんが、採用面接するのは50点以上の人に絞っています。